貯蓄率の正しい計算方法 — 「なんとなく節約した」を数字で検証する

「今月は抑えたはずなのに、なぜか口座残高が増えていない」

家計簿をつけている人が一度は感じる違和感だ。外食を減らして、衝動買いも我慢した。それでも月末になると期待より手元が少ない。

この感覚のズレの原因のひとつは、貯蓄の成果を数字ではなく「感覚」で判断しているからだ。

貯蓄率は、月ごとの財務的な進捗を測る最もシンプルで正直な指標だ。これを毎月記録していないと、家計の改善が進んでいるのか後退しているのか、判断が難しくなる。

貯蓄率の計算式

貯蓄率（%）= 貯蓄額 ÷ 税引後収入 × 100

たとえば税引後の月収が30万円で、今月5万円を貯蓄・投資したなら、貯蓄率は16.7%になる。

シンプルに見えるが、実際に計算してみると二つの落とし穴がある。

落とし穴①：収入の基準が曖昧になっている

税引前の額面給与を使って計算する人は、実態より低い貯蓄率が出てしまう。必ず税引後の手取り収入を基準にすること。副業収入や臨時収入がある場合も、それらを含めた総手取りが分母になる。

落とし穴②：「貯蓄」の範囲が狭すぎる

現金の預貯金だけを貯蓄と考えている人が多い。だが以下のものも貯蓄・投資として含めるべきだ。

IRPや自動引落しの積立投資は、給与から自動的に引かれるため「使っていない感」が薄く、見落としがちだ。これらを含めると、実際の貯蓄率は思ったより高いことが多い。

本アプリ「잔고（jango）」は韓国発のサービスのため、韓国のデータを参照する。

韓国統計庁（통계청）の2024年「家計動向調査」によると、2人以上世帯の月平均可処分所得は約467万ウォン（2026年6月時点の為替レートで約51万円前後）、そのうち黒字額（貯蓄可能額）は約120万ウォン程度。ここから算出される**平均貯蓄率はおよそ25〜26%**だ。

ただしこれは平均値であり、所得階層によって差は大きい。低所得層ではほぼ貯蓄余力がない一方、高所得層では35〜40%を超えることもある。

OECD統計（2023年）では、韓国の家計純貯蓄率は可処分所得比で約10〜12%とされており、OECD平均（約7〜8%）を上回る。統計庁の調査と数値が異なるのは、集計方法の違いによるものだ。

FIREムーブメント（経済的自立・早期リタイア）では、以下のような目安がよく参照される。

正解はひとつではない。固定費の重さや収入水準、目標によって適切な数字は変わる。

年に一度まとめて貯蓄率を振り返っても、あまり意味がない。大切なのは月ごとのトレンドだ。

月別の数字を記録し、3〜6ヶ月の移動平均で見ると、ノイズを除いた本当のトレンドが見えてくる。

一般的な収支管理アプリには、貯蓄率の計算に向いていない構造的な問題がある。預金口座への振替を「支出」として記録してしまうため、その月の支出が過大に見えてしまうのだ。

複式簿記では、積立の振替をこのように記録する。

借方：積立預金（資産）　+50万ウォン
貸方：普通預金（資産）　−50万ウォン

支出は一切発生していない。お金の「形」が変わっただけだ。この方法により、損益計算書（収入−支出=純利益）と貸借対照表（資産の増減）が明確に分離される。

実務的な活用法はシンプルだ。

投資口座は含み損益を除き、拠出元本ベースで管理するのがポイントだ。

すべての変動費を削ろうとする前に、まず二つを確認してほしい。

① 固定費が手取りの40%を超えていないか

家賃・保険料・サブスクリプション・ローン返済など、固定的な支出が税引後収入の40%を超えると、どれだけ節約しても貯蓄に回せる余地が限られる。この場合、変動費の削減より固定費の見直しが先だ。不要なサブスクの解約、保険の特約見直しなどが効果的だ。

② 高金利の負債が貯蓄を圧迫していないか

負債の返済は、貯蓄と同様に純資産を増やす効果がある。ただし利息は純粋な損失だ。高金利の消費者ローンやクレジットカードのリボ払い残高がある場合、先に高金利負債を返済してから貯蓄を増やすのが、数字的に合理的な順序だ。

3つの数字、2分でできる。

もし数字が予想と大きくズレていたなら、それは重要なシグナルだ。月末の「なんとなく」を、毎月の記録に変えよう。